1929年にアメリカで始まった世界恐慌は、世界中に広がる大きな経済危機となり、各国がさまざまな対策をとるきっかけとなりました。アメリカの「ニューディール政策」や、イギリスの「ブロック経済」、ドイツの「ナチス政権」などは、中学校の教科書でも必ず登場する重要なキーワードです。
この記事では、中学生にもわかりやすく、世界恐慌の背景や各国の経済政策の特徴を整理して解説します。さらに、定期テスト対策に役立つポイント整理や一問一答形式の確認問題も掲載しているので、テスト直前の見直しにも最適です！
世界恐慌（せかいきょうこう）は、1929年（昭和4年）にアメリカで起きた株価の大暴落から始まった、世界中を巻きこんだ経済の大混乱です。
きっかけは、アメリカのニューヨーク証券取引所で株が急に売られ、株価（かぶか）が暴落したことです。この事件は「暗黒の木曜日（Black Thursday）」と呼ばれ、1929年10月24日に起きました。
多くの人が投資していた株が急に値下がりし、人々の財産が一気に減ってしまいました。企業はお金を失い、商品が売れなくなり、工場を止めて労働者を解雇するなど、アメリカの社会は大きく不安定になりました。
「恐慌（きょうこう）」とは、経済が急に悪くなり、人々や企業がパニック状態になることをいいます。
ふつう、経済はゆっくりと成長したり下がったりをくり返しますが、「恐慌」は急に仕事がなくなったり、会社が倒産したり、銀行がつぶれたりと、短期間で大きな問題が起きるのが特徴です。
恐慌では、人々がお金を使わなくなる → 商品が売れない → 会社がもうからない → 労働者がクビになる → さらにお金を使わなくなる…という悪循環（あくじゅんかん）が続きます。
アメリカは当時、世界でいちばんお金持ちで、世界中と貿易をしていた国でした。そのため、アメリカの経済がこわれると、ほかの国々も大きな影響を受けました。
たとえば：
このように、アメリカ発の不景気（ふけいき）が、ドイツ・イギリス・フランス・日本などにも広がり、世界中が経済的に苦しむことになったのです。
1929年10月24日（暗黒の木曜日）、アメリカの株式市場で株の値段が急に下がり、多くの投資家が損をしました。その結果、銀行に預けていたお金をみんなが引き出し始め、多くの銀行がつぶれました（銀行の破綻）。
銀行がなくなると：
当時のアメリカでは、失業率が25％（4人に1人）という深刻な状態になりました。たくさんの人が家を失い、「ホーボー」と呼ばれるさまよう人々も増えました。
アメリカの経済が止まると、世界中との貿易（ぼうえき）も止まってしまいました。
アメリカが買ってくれなくなった商品が売れなくなり、多くの国で工場が止まり、同じように不景気と失業が広がりました。
とくに影響を受けたのが：
このように、アメリカの株価暴落がきっかけで、世界中に経済の混乱が広がり、各国はそれぞれのやり方で対策を取らざるを得なくなりました。
アメリカでは、世界恐慌により多くの人が仕事や家を失い、銀行も次々に倒産しました。そんな中、1933年に大統領になったのがフランクリン・ルーズベルトです。
ルーズベルトは、恐慌からの立て直しを目指して、「ニューディール政策（新しい取り引き）」という経済対策を打ち出しました。
【語句確認】ニューディール政策とは、ルーズベルト大統領が始めた景気回復のための政策のこと。
ニューディール政策の中心は、政府が大きな仕事（公共事業）をつくり、人々に働く場を与えることでした。
たとえば：
これにより、失業者が減り、人々の生活に希望が戻り始めたのです。
ニューディール政策のおかげで、失業率は少しずつ改善し、人々の生活は回復に向かいました。しかし…
本格的に経済が回復したのは、第二次世界大戦の軍需景気が始まってからです。
ドイツは、第一次世界大戦後の賠償金（ばいしょうきん）や、アメリカからの借金で苦しんでいたところに、世界恐慌が直撃しました。
※第一次世界大戦については、以下の記事で詳しく解説しています。
【中学生向け】第一次世界大戦の流れをわかりやすく解説
国民の不満が高まる中、1933年に政権を取ったのがアドルフ・ヒトラーとその政党であるナチス党です。
ヒトラーは、道路建設（アウトバーン）や住宅建設などの公共事業を拡大し、多くの人に仕事を与えました。
ヒトラーはさらに、軍事力を強化（再軍備）していきます。戦車や戦闘機をつくる工場を増やすことで、軍需産業を成長させ、失業者を減らしました。
これらの政策により、ドイツ経済は急速に回復しました。
経済の回復とともに、ヒトラーの支持は高まりました。その結果、ナチスは独裁体制（どくさいたいせい）を強化し、反対する人々を弾圧しました。
こうして、恐慌を利用して独裁と戦争準備が進められていきました。
イギリスは世界中に植民地を持つ大英帝国として、多くの国と貿易をしていました。
恐慌で自国の経済を守るため、イギリスは「スターリング・ブロック（ポンド経済圏）」という仕組みをつくります。
この仕組みによって、イギリスは植民地との結びつきを強めるようになりました。
イギリスはまた、外国からの輸入に高い関税（かんぜい）をかけ、自国の商品を守る保護貿易を強化しました。
これにより、イギリスは一定の安定を保ちましたが、世界全体では国同士の対立や貿易の縮小が進むことになりました。
イタリアでは、独裁者ムッソリーニがファシスト党を率いて政権をにぎっていました。
ムッソリーニは、国が経済を強く管理する国家主導の産業政策を進めます。
イタリアは国内の不満をそらすために、海外への進出（植民地拡大）を始めました。
このように、イタリアも軍事力の強化と侵略によって経済を動かす方向に進みました。
世界恐慌によって、どの国も大きな打撃を受けました。その中で、
それぞれの対応が、第二次世界大戦への道につながっていくことになります。
世界恐慌（1929年）は、多くの国で失業者の増加・生活の困窮・社会の不安定化を引き起こしました。こうした中で、国民の多くが「今の政治では生活が良くならない」と感じ、強いリーダー（独裁者）を求めるようになったのです。
ヒトラーは「ドイツを立て直す」「ユダヤ人や共産主義者が悪い」といった極端な主張で人気を集め、1933年に首相となり独裁体制を築きました。
このように、経済的な苦しさから独裁者を支持する動きが広がり、民主主義の国が減っていきました。
独裁者たちは、経済を回復させるために「軍事を強化する政策」を進めました。軍備を増やすことで、兵器をつくる工場が動き、失業者に仕事を与えることができたのです。
このように、軍事拡張＝景気回復策として用いられ、戦争への準備や他国への侵略がエスカレートしていきました。
第一次世界大戦後、各国は戦争を繰り返さないために「国際協調」を目指していました。たとえば「国際連盟（こくさいれんめい）」がその中心でした。
しかし、世界恐慌のあと、各国は自分の国を守ることを優先し、国際協力よりも内向きな政策（ブロック経済）に走るようになりました。
その結果、
つまり、世界恐慌によって、世界が協力しあう体制は壊れ、国どうしの対立が深まり、戦争へと向かっていったのです。
| 恐慌による影響 | 結果 |
|---|---|
| 経済不安 | 独裁者が登場（ヒトラー・ムッソリーニ） |
| 景気回復のための手段 | 軍事拡張・戦争準備 |
| 国際協調の放棄 | ブロック経済・侵略の拡大 |
世界恐慌は、単なる経済の問題にとどまらず、世界中の政治や国際関係を不安定にし、第二次世界大戦へとつながっていった大きな転換点でした。
Q1.（〇×）世界恐慌は1929年にドイツで始まった。
→ ×（正しくはアメリカ）
Q2.（〇×）アメリカのルーズベルト大統領はニューディール政策を行った。
→ 〇
Q3.（選択）世界恐慌の発端となったのは、次のどれ？
ア. リーマン・ショック イ. 株価の大暴落 ウ. 世界大戦の勃発
→ 正解：イ
Q4.（選択）ニューディール政策の目的として正しいものはどれ？
ア. 軍事力の拡大 イ. 社会主義の導入 ウ. 経済の回復と雇用の増加
→ 正解：ウ
Q5.（〇×）スターリング・ブロックとはドイツの軍隊の名前である。
→ ×（正しくはイギリスの経済圏）
Q6.（選択）ヒトラーが行った経済政策で正しいものは？
ア. ニューディール政策 イ. 軍事拡大と公共事業 ウ. ブロック経済
→ 正解：イ
Q7.（〇×）イギリスはブロック経済により、外国との貿易をますます増やした。
→ ×（他国との貿易は減った）
Q8.（選択）次の国のうち、ファシズムによって独裁体制をとった国は？
ア. アメリカ イ. ドイツ ウ. イギリス
→ 正解：イ
模範解答例：
アメリカのルーズベルト大統領が行った経済政策で、公共事業や社会保障を通じて失業者を減らし、経済の回復を目指した。国が積極的に経済に関わることで国民の生活を立て直すことが目的であった。
模範解答例：
ヒトラーは失業者を減らすために道路建設や軍備拡大を進めた。軍需産業が発展し、経済は回復したが、その一方で再軍備が戦争への準備にもなり、第二次世界大戦へとつながった。
模範解答例：
イギリスやフランスなどの国々が自国と植民地の間でのみ貿易を行うブロック経済を進めたため、植民地を持たない国（ドイツ・日本・イタリア）は不満を強め、資源や市場を求めて他国への侵略を始めた。
| 国名 | 経済政策の特徴 | 指導者 | 政治体制 |
|---|---|---|---|
| アメリカ | ニューディール政策（公共事業・社会保障） | ルーズベルト | 民主主義 |
| ドイツ | 再軍備・軍需産業拡大・アウトバーン建設 | ヒトラー | 独裁（ナチス） |
| イギリス | ブロック経済・植民地重視 | – | 民主主義 |
| イタリア | 軍事拡大・対外進出・国家主導の経済 | ムッソリーニ | 独裁（ファシズム） |
→ こうした表をノートにまとめて覚えるのがおすすめ！
イラストを使って「人物＋政策＋キーワード」をひと目でわかるようにすると暗記がしやすくなります。ご希望があれば図解も作成可能です。
世界恐慌は、単なる出来事ではなく「その後の戦争や世界の変化」とつながっている重要単元です。因果関係・各国の違い・指導者の名前と政策の関係をセットで覚えると、テストでも得点につながります。
※なお、もっと一問一答問題や記述問題を解いて練習したい人向けに、以下の記事に問題を多数掲載しています。
【中学歴史の一問一答】世界恐慌、満州事変、日中戦争など|定期テストの基本問題から応用問題まで
世界恐慌は、社会（歴史）の中でも「現代の世界」や「戦争と平和」に関する単元でよく出題されます。特に、公立高校入試では次のような傾向があります：
たとえば、次のような問題が出題されています：
問：アメリカで1929年に起こった経済危機を何というか。また、それに対してルーズベルト大統領が行った政策を答えなさい。
答：世界恐慌、ニューディール政策
テスト直前には、以下の重要用語を一気に確認しておきましょう：
| 用語 | 説明 |
|---|---|
| 世界恐慌 | 1929年にアメリカから始まった世界的な経済危機 |
| ウォール街 | ニューヨークにある証券取引所。株価暴落の舞台 |
| ルーズベルト大統領 | ニューディール政策を行ったアメリカの大統領 |
| ニューディール政策 | 公共事業などで雇用を増やし経済を立て直す政策 |
| ナチス | ドイツでヒトラーが率いた政党。経済回復と独裁政治を推進 |
| ブロック経済 | イギリスなどが植民地と貿易を固め、他国を排除した経済体制 |
| ファシズム | 独裁的な政治体制。ドイツやイタリアに見られた |
中学生が信頼できる情報をもとに勉強できるよう、参考資料やリンクを紹介します。
ベネッセ教育情報「【近現代(明治時代～)】 なぜ世界恐慌が起こったのか」
Try It「5分でわかる！世界恐慌の発生と日本への影響」
Wikibooks「中学校社会 歴史/世界恐慌と各国の対応」
中学校の社会科歴史で使われている検定済教科書では、以下のように扱われています：
※使用している教科書（帝国書院、東京書籍など）と照らし合わせて確認するのもおすすめです。
教科書では触れられない部分も、理解を深めるために補足しておきます：
勉強に役立つ市販教材も紹介します：
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