1929年にアメリカで始まった世界恐慌は、世界中に広がる大きな経済危機となり、各国がさまざまな対策をとるきっかけとなりました。アメリカの「ニューディール政策」や、イギリスの「ブロック経済」、ドイツの「ナチス政権」などは、中学校の教科書でも必ず登場する重要なキーワードです。
この記事では、中学生にもわかりやすく、世界恐慌の背景や各国の経済政策の特徴を整理して解説します。さらに、定期テスト対策に役立つポイント整理や一問一答形式の確認問題も掲載しているので、テスト直前の見直しにも最適です!
世界恐慌とは?中学生向けに基本のポイントを解説!

世界恐慌はいつ起きた?発生のきっかけを解説
世界恐慌(せかいきょうこう)は、1929年(昭和4年)にアメリカで起きた株価の大暴落から始まった、世界中を巻きこんだ経済の大混乱です。
きっかけは、アメリカのニューヨーク証券取引所で株が急に売られ、株価(かぶか)が暴落したことです。この事件は「暗黒の木曜日(Black Thursday)」と呼ばれ、1929年10月24日に起きました。
多くの人が投資していた株が急に値下がりし、人々の財産が一気に減ってしまいました。企業はお金を失い、商品が売れなくなり、工場を止めて労働者を解雇するなど、アメリカの社会は大きく不安定になりました。
なぜ「恐慌」と呼ばれるの?恐慌の意味と仕組み
「恐慌(きょうこう)」とは、経済が急に悪くなり、人々や企業がパニック状態になることをいいます。
ふつう、経済はゆっくりと成長したり下がったりをくり返しますが、「恐慌」は急に仕事がなくなったり、会社が倒産したり、銀行がつぶれたりと、短期間で大きな問題が起きるのが特徴です。
恐慌では、人々がお金を使わなくなる → 商品が売れない → 会社がもうからない → 労働者がクビになる → さらにお金を使わなくなる…という悪循環(あくじゅんかん)が続きます。
世界中に広がった経済の混乱
アメリカは当時、世界でいちばんお金持ちで、世界中と貿易をしていた国でした。そのため、アメリカの経済がこわれると、ほかの国々も大きな影響を受けました。
たとえば:
- アメリカに製品を売っていた国は、輸出(ゆしゅつ)できなくなる
- アメリカからお金を借りていた国は、借金が返せなくなる
- アメリカの工場で働いていた人も、仕事を失う
このように、アメリカ発の不景気(ふけいき)が、ドイツ・イギリス・フランス・日本などにも広がり、世界中が経済的に苦しむことになったのです。
アメリカ発の世界恐慌とその影響
アメリカ経済の崩壊(株価暴落と銀行の破綻)
1929年10月24日(暗黒の木曜日)、アメリカの株式市場で株の値段が急に下がり、多くの投資家が損をしました。その結果、銀行に預けていたお金をみんなが引き出し始め、多くの銀行がつぶれました(銀行の破綻)。
銀行がなくなると:
- 企業はお金を借りられなくなる
- 給料が払えない企業は労働者をクビにする
- 商品が売れずに、工場が止まり、失業者があふれる
当時のアメリカでは、失業率が25%(4人に1人)という深刻な状態になりました。たくさんの人が家を失い、「ホーボー」と呼ばれるさまよう人々も増えました。
世界貿易の縮小と各国経済への波及
アメリカの経済が止まると、世界中との貿易(ぼうえき)も止まってしまいました。
アメリカが買ってくれなくなった商品が売れなくなり、多くの国で工場が止まり、同じように不景気と失業が広がりました。
とくに影響を受けたのが:
- ドイツ:アメリカから借りていたお金が返せなくなり、深刻な不況に
- イギリス:植民地との貿易に頼るようになり、ブロック経済を進める
- 日本:アメリカへの生糸などの輸出が激減し、農村が困窮
このように、アメリカの株価暴落がきっかけで、世界中に経済の混乱が広がり、各国はそれぞれのやり方で対策を取らざるを得なくなりました。
各国の世界恐慌への対応策
アメリカの対応:ニューディール政策とは
ルーズベルト大統領の経済政策
アメリカでは、世界恐慌により多くの人が仕事や家を失い、銀行も次々に倒産しました。そんな中、1933年に大統領になったのがフランクリン・ルーズベルトです。
ルーズベルトは、恐慌からの立て直しを目指して、「ニューディール政策(新しい取り引き)」という経済対策を打ち出しました。
【語句確認】ニューディール政策とは、ルーズベルト大統領が始めた景気回復のための政策のこと。
公共事業や失業対策の内容
ニューディール政策の中心は、政府が大きな仕事(公共事業)をつくり、人々に働く場を与えることでした。
たとえば:
- ダムや道路、学校などの建設工事(テネシー川流域開発公社 TVA など)
- 若者を対象とした労働プログラム(市民保全部隊 CCC)
- 高齢者や失業者への社会保障制度の整備
これにより、失業者が減り、人々の生活に希望が戻り始めたのです。
ニューディール政策の成果と限界
ニューディール政策のおかげで、失業率は少しずつ改善し、人々の生活は回復に向かいました。しかし…
- 政府が大量にお金を使ったため、財政赤字がふくらんだ
- 一部の企業や富裕層から「政府の介入が強すぎる」と反発もあった
- 世界恐慌から完全に立ち直ることはできなかった
本格的に経済が回復したのは、第二次世界大戦の軍需景気が始まってからです。
ドイツの対応:ヒトラーの政策とナチスの台頭
アウトバーン建設などの公共事業
ドイツは、第一次世界大戦後の賠償金(ばいしょうきん)や、アメリカからの借金で苦しんでいたところに、世界恐慌が直撃しました。
※第一次世界大戦については、以下の記事で詳しく解説しています。
【中学生向け】第一次世界大戦の流れをわかりやすく解説
国民の不満が高まる中、1933年に政権を取ったのがアドルフ・ヒトラーとその政党であるナチス党です。
ヒトラーは、道路建設(アウトバーン)や住宅建設などの公共事業を拡大し、多くの人に仕事を与えました。
軍需拡大と再軍備政策
ヒトラーはさらに、軍事力を強化(再軍備)していきます。戦車や戦闘機をつくる工場を増やすことで、軍需産業を成長させ、失業者を減らしました。
- 軍人として若者を雇う
- 武器をつくる工場での雇用を増やす
- 「国防のため」として多額の国家予算を軍事に投入
これらの政策により、ドイツ経済は急速に回復しました。
経済回復と独裁政治の強化
経済の回復とともに、ヒトラーの支持は高まりました。その結果、ナチスは独裁体制(どくさいたいせい)を強化し、反対する人々を弾圧しました。
- 国会の力をなくし、すべての決定をヒトラーが行う
- 議会制民主主義を否定し、一党独裁を行う
- ユダヤ人の迫害(はくがい)が始まる
こうして、恐慌を利用して独裁と戦争準備が進められていきました。
イギリスの対応:ブロック経済と植民地重視
スターリング・ブロックとは?
イギリスは世界中に植民地を持つ大英帝国として、多くの国と貿易をしていました。
恐慌で自国の経済を守るため、イギリスは「スターリング・ブロック(ポンド経済圏)」という仕組みをつくります。
- イギリスと植民地の間で貿易を集中
- 自国通貨(ポンド)を使うことで、外の国に頼らずに経済を回す
この仕組みによって、イギリスは植民地との結びつきを強めるようになりました。
保護貿易と帝国経済圏の構築
イギリスはまた、外国からの輸入に高い関税(かんぜい)をかけ、自国の商品を守る保護貿易を強化しました。
- イギリス本国と植民地との間で商品をやり取りする
- 他国との自由貿易は減らし、経済ブロックを形成
これにより、イギリスは一定の安定を保ちましたが、世界全体では国同士の対立や貿易の縮小が進むことになりました。
イタリアの対応:ムッソリーニのファシズム政策
国家主導の産業育成
イタリアでは、独裁者ムッソリーニがファシスト党を率いて政権をにぎっていました。
ムッソリーニは、国が経済を強く管理する国家主導の産業政策を進めます。
- 鉄道、製鉄所、工場などを国が中心となって整備
- 国民に対して「働け!国のために!」と呼びかけ
- 労働者の団結やストライキを禁止し、秩序を優先
対外進出と軍事拡大による景気回復
イタリアは国内の不満をそらすために、海外への進出(植民地拡大)を始めました。
- 1935年にエチオピア(アフリカ)へ侵略
- 軍隊を動かすことで軍需景気をつくり出す
このように、イタリアも軍事力の強化と侵略によって経済を動かす方向に進みました。
まとめ:恐慌は「国の進む道」を変えた
世界恐慌によって、どの国も大きな打撃を受けました。その中で、
- アメリカは「民主主義の中で経済回復」を目指した
- ドイツ・イタリアは「独裁と軍拡」で回復を目指した
- イギリスは「植民地を利用したブロック経済」に動いた
それぞれの対応が、第二次世界大戦への道につながっていくことになります。
世界恐慌が第二次世界大戦へつながった理由
経済不安から独裁者が登場
世界恐慌(1929年)は、多くの国で失業者の増加・生活の困窮・社会の不安定化を引き起こしました。こうした中で、国民の多くが「今の政治では生活が良くならない」と感じ、強いリーダー(独裁者)を求めるようになったのです。
ドイツの場合
- 世界恐慌で、アメリカからの借金返済ができなくなり、経済が破たん寸前に
- 失業者が増え、国民の不満が爆発
- そこに登場したのが、アドルフ・ヒトラーとナチス党
ヒトラーは「ドイツを立て直す」「ユダヤ人や共産主義者が悪い」といった極端な主張で人気を集め、1933年に首相となり独裁体制を築きました。
イタリアの場合
- 恐慌前から経済が不安定だった中、ムッソリーニが「強い国をつくる」と訴えて独裁政権を樹立
- 「ファシズム(国家優先の思想)」によって国をまとめようとしました
このように、経済的な苦しさから独裁者を支持する動きが広がり、民主主義の国が減っていきました。
軍事拡張による景気刺激と戦争への道
独裁者たちは、経済を回復させるために「軍事を強化する政策」を進めました。軍備を増やすことで、兵器をつくる工場が動き、失業者に仕事を与えることができたのです。
ドイツの例(ヒトラー)
- 軍需工場で戦車や飛行機を大量に製造
- 徴兵制度で若者を軍に入れ、失業を減らす
- ラインラント進駐・オーストリア併合・チェコスロバキア侵攻など、侵略行動を次々と展開
イタリアの例(ムッソリーニ)
- エチオピア侵略(1935年)で軍隊を動かし、戦争によって経済を刺激
- 他国に対して「国の強さ」をアピールする政策をとった
このように、軍事拡張=景気回復策として用いられ、戦争への準備や他国への侵略がエスカレートしていきました。
国際協調の崩壊とブロック経済の対立
第一次世界大戦後、各国は戦争を繰り返さないために「国際協調」を目指していました。たとえば「国際連盟(こくさいれんめい)」がその中心でした。
しかし、世界恐慌のあと、各国は自分の国を守ることを優先し、国際協力よりも内向きな政策(ブロック経済)に走るようになりました。
ブロック経済とは?
- イギリスやフランスなどの列強が、自国と植民地だけで貿易を行い、外の国をしめ出す経済政策
- たとえば、イギリスの「スターリング・ブロック」などが代表例
その結果、
- ドイツやイタリア、日本など植民地を持たない国々は排除され、不満を強めた
- 「力づくで新しい領土を手に入れよう」と考えるようになり、侵略へ進む
- 国際連盟は強い制裁もできず、協調体制は崩壊
つまり、世界恐慌によって、世界が協力しあう体制は壊れ、国どうしの対立が深まり、戦争へと向かっていったのです。
まとめ:恐慌が戦争への引き金になった理由(整理)
恐慌による影響 | 結果 |
---|---|
経済不安 | 独裁者が登場(ヒトラー・ムッソリーニ) |
景気回復のための手段 | 軍事拡張・戦争準備 |
国際協調の放棄 | ブロック経済・侵略の拡大 |
世界恐慌は、単なる経済の問題にとどまらず、世界中の政治や国際関係を不安定にし、第二次世界大戦へとつながっていった大きな転換点でした。
世界恐慌に関する定期テスト対策
よく出る!一問一答問題(〇×・選択形式)
基本問題:用語・年代・人物
Q1.(〇×)世界恐慌は1929年にドイツで始まった。
→ ×(正しくはアメリカ)
Q2.(〇×)アメリカのルーズベルト大統領はニューディール政策を行った。
→ 〇
Q3.(選択)世界恐慌の発端となったのは、次のどれ?
ア. リーマン・ショック イ. 株価の大暴落 ウ. 世界大戦の勃発
→ 正解:イ
Q4.(選択)ニューディール政策の目的として正しいものはどれ?
ア. 軍事力の拡大 イ. 社会主義の導入 ウ. 経済の回復と雇用の増加
→ 正解:ウ
Q5.(〇×)スターリング・ブロックとはドイツの軍隊の名前である。
→ ×(正しくはイギリスの経済圏)
応用問題:各国の政策と違い
Q6.(選択)ヒトラーが行った経済政策で正しいものは?
ア. ニューディール政策 イ. 軍事拡大と公共事業 ウ. ブロック経済
→ 正解:イ
Q7.(〇×)イギリスはブロック経済により、外国との貿易をますます増やした。
→ ×(他国との貿易は減った)
Q8.(選択)次の国のうち、ファシズムによって独裁体制をとった国は?
ア. アメリカ イ. ドイツ ウ. イギリス
→ 正解:イ
書いて覚える!記述式問題と模範解答例
記述問題①「ニューディール政策の内容と目的」
模範解答例:
アメリカのルーズベルト大統領が行った経済政策で、公共事業や社会保障を通じて失業者を減らし、経済の回復を目指した。国が積極的に経済に関わることで国民の生活を立て直すことが目的であった。
記述問題②「ドイツの経済政策と戦争への影響」
模範解答例:
ヒトラーは失業者を減らすために道路建設や軍備拡大を進めた。軍需産業が発展し、経済は回復したが、その一方で再軍備が戦争への準備にもなり、第二次世界大戦へとつながった。
記述問題③「ブロック経済が対立を生んだ理由」
模範解答例:
イギリスやフランスなどの国々が自国と植民地の間でのみ貿易を行うブロック経済を進めたため、植民地を持たない国(ドイツ・日本・イタリア)は不満を強め、資源や市場を求めて他国への侵略を始めた。
暗記のコツと覚え方のポイント
図解で覚える各国の政策の違い
国名 | 経済政策の特徴 | 指導者 | 政治体制 |
---|---|---|---|
アメリカ | ニューディール政策(公共事業・社会保障) | ルーズベルト | 民主主義 |
ドイツ | 再軍備・軍需産業拡大・アウトバーン建設 | ヒトラー | 独裁(ナチス) |
イギリス | ブロック経済・植民地重視 | – | 民主主義 |
イタリア | 軍事拡大・対外進出・国家主導の経済 | ムッソリーニ | 独裁(ファシズム) |
→ こうした表をノートにまとめて覚えるのがおすすめ!
ゴロ合わせ・イラスト活用の記憶法
- アメの「ニュー」な「ディール」で回復!
→ アメリカの「ニューディール政策」 - ドイツのヒトラーは「軍」でバイト(軍需)!
→ 軍需で景気回復 → 戦争へ - イギリス「ブロック」して植民地だけ!
→ 他国をしめ出す経済圏 - イタリア、ファッショでエチオピア進出!
→ ファシズムで軍事拡大
イラストを使って「人物+政策+キーワード」をひと目でわかるようにすると暗記がしやすくなります。ご希望があれば図解も作成可能です。
まとめ:テスト対策に強くなるために
- 一問一答で知識を確認
- 記述問題で説明力を身につける
- ゴロ合わせや図解で記憶に残す
世界恐慌は、単なる出来事ではなく「その後の戦争や世界の変化」とつながっている重要単元です。因果関係・各国の違い・指導者の名前と政策の関係をセットで覚えると、テストでも得点につながります。
※なお、もっと一問一答問題や記述問題を解いて練習したい人向けに、以下の記事に問題を多数掲載しています。
【中学歴史の一問一答】世界恐慌、満州事変、日中戦争など|定期テストの基本問題から応用問題まで
高校入試にも出る!世界恐慌の頻出ポイント
公立高校入試に出た過去問傾向
世界恐慌は、社会(歴史)の中でも「現代の世界」や「戦争と平和」に関する単元でよく出題されます。特に、公立高校入試では次のような傾向があります:
- 発生年と原因(1929年、アメリカ・ウォール街の株価暴落)
- ニューディール政策の目的と内容
- ドイツやイギリスの対策の違い
- 経済対策が第二次世界大戦につながった経緯
たとえば、次のような問題が出題されています:
問:アメリカで1929年に起こった経済危機を何というか。また、それに対してルーズベルト大統領が行った政策を答えなさい。
答:世界恐慌、ニューディール政策
重要用語まとめ:テスト直前チェックリスト
テスト直前には、以下の重要用語を一気に確認しておきましょう:
用語 | 説明 |
---|---|
世界恐慌 | 1929年にアメリカから始まった世界的な経済危機 |
ウォール街 | ニューヨークにある証券取引所。株価暴落の舞台 |
ルーズベルト大統領 | ニューディール政策を行ったアメリカの大統領 |
ニューディール政策 | 公共事業などで雇用を増やし経済を立て直す政策 |
ナチス | ドイツでヒトラーが率いた政党。経済回復と独裁政治を推進 |
ブロック経済 | イギリスなどが植民地と貿易を固め、他国を排除した経済体制 |
ファシズム | 独裁的な政治体制。ドイツやイタリアに見られた |
参考資料・信頼性のある学習リンク集
中学生が信頼できる情報をもとに勉強できるよう、参考資料やリンクを紹介します。
ベネッセ教育情報「【近現代(明治時代~)】 なぜ世界恐慌が起こったのか」
Try It「5分でわかる!世界恐慌の発生と日本への影響」
Wikibooks「中学校社会 歴史/世界恐慌と各国の対応」
文部科学省検定済教科書の内容との照合
中学校の社会科歴史で使われている検定済教科書では、以下のように扱われています:
- 世界恐慌は1929年にアメリカで始まり、世界中に経済的混乱をもたらした
- 各国がそれぞれの方法で恐慌に対応した(アメリカ:ニューディール、ドイツ:ナチス、イギリス:ブロック経済)
- 世界恐慌が戦争の原因の一つになった
※使用している教科書(帝国書院、東京書籍など)と照らし合わせて確認するのもおすすめです。
補足説明
教科書では触れられない部分も、理解を深めるために補足しておきます:
- なぜブロック経済が国際対立を生んだか:一部の国だけが利益を得ようとし、他国が経済的に追い詰められたからです。
- なぜヒトラーが支持されたのか:失業者が急増し、人々が強いリーダーを求めたためです。
参考書・問題集・マンガで学ぶ世界恐慌
勉強に役立つ市販教材も紹介します:
- 歴史まんがシリーズ(学研・集英社)
→ 経済や政治の流れを視覚的に理解しやすい - くわしい中学歴史(文英堂)
→ 入試に出やすいポイントがまとまっている - 高校入試 入試問題で覚える 一問一答 社会 改訂版(旺文社)
→ 暗記用にぴったり。頻出語句に対応
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