【大学受験】日本史の年号一覧と覚えやすい語呂合わせ（日米修好通商条約、ポツダム宣言、満州事変など）

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大学入試の年号はたくさんあり、覚えるのが本当に大変ですよね。

そこで、高校生向けに日本史の年号を一覧化し、特に重要なものは語呂合わせや出来事の説明をつけました。

日本史の年号を得意にして、共通テストや大学入試で日本史を得点源にしましょう！

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高校生のためのＺ会

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日本史の年号暗記が大学受験で重要な理由
大学受験で覚えておくべき日本史の年号一覧
日本史の年号語呂合わせ（大学受験）
日本史の年号の覚え方
日本史の年号語呂合わせの参考書
1. 『ウケるゴロ合わせ《日本史編》』
2. 『元祖日本史の年代暗記法四訂版』
まとめ

日本史の年号暗記が大学受験で重要な理由

大学受験の日本史では、出来事の流れや背景を理解するだけでなく、具体的な年号の暗記が合否を左右します。多くの大学で、歴史の流れを把握する力と正確な知識の記憶力の両方が問われるため、年号暗記は欠かせません。

特に難関大学では、年号をもとにした因果関係の理解や比較問題が出題されることが多く、年号を覚えているかどうかが得点に直結します。

参考：
スタディサプリ「【歴史】年号はゴロ合わせが肝心！　絶対忘れない年号の覚え方」

大学入試で年号に関する出題傾向

年代整序問題（並び替え問題）

複数の出来事の年代を並び替える問題が頻出です。流れや順序を理解していないと解けないため、年号の正確な暗記が重要です。
例：鎌倉幕府の成立、承久の乱、元寇の順序を並び替える。

年代指定の記述・選択問題

出来事の発生年を選択肢から選ぶ、または直接記述する問題が出題されます。特に重要な事件（大化の改新や大政奉還など）は出題されやすい傾向にあります。
例：「大政奉還が行われた年を書きなさい。」（答え：1867年）

時代背景や因果関係を問う論述問題

年号をもとに出来事の前後関係や因果関係を論述する問題も出題されます。これには、正確な年代の記憶と歴史の流れの理解が必要です。
例：「1868年の明治維新がその後の日本に与えた影響について述べよ。」

年号を暗記するメリット

歴史の流れや因果関係が明確になる

年号を覚えることで、出来事の前後関係や因果関係が明確になり、歴史の理解がより深まります。単なる暗記ではなく、歴史全体のストーリーとして把握できるようになります。

年代整序問題・正誤問題の対応力が向上する

年号を正確に覚えておくと、出来事の順序を問う問題や正誤問題の正答率が上がります。特に難関大学では、歴史の流れに関する正確な理解と細かい年号暗記（「600年代」ではなく、「643年」など一の位まで）が求められます。

論述問題での減点が減る

論述問題で歴史的な出来事の因果関係を説明するのに、具体的な年号を使って説明すると、答案の説得力が増して減点が減ります。

まとめ

年号暗記は、単なる知識の習得ではなく、歴史の流れの理解や得点力向上に直結します。入試問題の傾向を押さえたうえで、効率的に年号を覚えることが、大学受験合格への近道です。

歴史の流れの理解や得点力向上
大学受験合格への近道

大学受験で覚えておくべき日本史の年号一覧

参考：山川日本史探求教科書

時代区分	年代	出来事
弥生	57年	奴国王が後漢の光武帝に朝貢し、金印を授かる
	107年	倭国王・帥升が後漢に生口160人を献上
	239年	邪馬台国の女王・卑弥呼が魏に遣使する
古墳・飛鳥	391年	倭国が朝鮮半島に進出し、高句麗と交戦する
	478年	倭王・武（雄略天皇）が宋に遣使する
	527年	九州の豪族・磐井が反乱を起こす
	538年もしくは 552年	百済王が倭に仏像と経典を贈る →　蘇我氏と物部氏の争いに発展
	562年	加羅（朝鮮半島南部）が滅亡する →　倭が朝鮮半島での拠点を失う
	587年	蘇我馬子が物部守屋をほろぼす →　蘇我馬子・厩戸皇子・推古天皇による政権運営になる
	592年	蘇我馬子が崇峻天皇を暗殺する
	603年	冠位十二階が制定される →　蘇我氏とそれ以外の豪族との身分差の明確化
	604年	十七条の憲法が制定される
	607年	遣隋使（小野妹子）が派遣される →　隋の煬帝
	608年	隋使・裴世清が来日する →　隋が高句麗遠征を予定していたため、倭との関係を重視
	630年	第1回遣唐使（犬上御田鍬）が派遣される
	645年	乙巳の変（蘇我蝦夷・入鹿親子の滅亡） →　天皇や皇族中心の政治体制へ
	646年	改新の詔
	660年	百済の滅亡
	663年	白村江の戦い →　倭が唐・新羅連合軍に大敗。倭国への来襲の危機感が高まる
	663年	防人の設置、水城の築造 →　戦時防衛体制を取る
	667年	近江大津宮に遷都 →　戦時防衛体制を取る
	670年	庚午年籍の作成 →　人口把握による朝廷の収入と軍事力の確保
	672年	壬申の乱（大海人皇子が勝利し、天武天皇となる）
	672年	飛鳥浄御原宮に遷都
	684年	八色の姓の制定 →　天武天皇のもとで新たな役人体制
	690年	庚寅年籍の作成
	694年	藤原京に遷都
	701年	大宝律令の成立 →　律令政治へ
	708年	和同開珎の鋳造 →　銭の統一により朝廷の経済管理能力の向上をねらう
奈良	710年	平城京に遷都
	711年	蓄銭叙位令 →　銭をためると出世する（あまり銭が流通しないため）
	718年	養老律令の成立 →　藤原不比等の功績にして、藤原氏を「特別な貴族」として際立たせるため
	722年	百万町歩開墾計画 →　朝廷の収入減少の対策
	723年	三世一身の法 →　朝廷の収入減少の対策
	729年	長屋王の変 →　聖武天皇のかなり近い親戚で、政治的協力者だっため、聖武天皇にとって相当ショッキングな事件だったと言われる。その後の数度に渡る遷都や仏教政策につながったとされる。
	740年	藤原広嗣の乱
	741年	国分寺建立の詔 →　仏教の力で国を安定させたいという狙い
	743年	墾田永年私財法 →　朝廷の収入減少の対策
	743年	大仏建立の詔 →　仏教の力で国を安定させたいという狙い
	752年	大仏開眼供養
	757年	橘奈良麻呂の変 →　藤原仲麻呂が未然に防ぐ
	767年	藤原仲麻呂（恵美押勝）の乱 →　孝謙上皇と道鏡の排斥をねらったが失敗
平安	784年	長岡京に遷都
	792年	健児の制
	794年	平安京に遷都 →　奈良旧仏教勢力との決別
	805年	最澄が天台宗を開く →　新たな仏教勢力の興隆
	806年	空海が真言宗を開く →　新たな仏教勢力の興隆
	810年	蔵人頭の設置
	810年	薬子の変（平城太上天皇の変） →　嵯峨天皇から実権を取り戻そうとして失敗
	842年	承和の変 →　橘逸勢らが失脚
	858年	藤原良房が事実上の摂政となる
	866年	応天門の変
	884年	藤原基経が事実上の関白となる
	888年	阿衡の紛議 →　藤原基経の抵抗により橘広相を処罰
	894年	遣唐使の廃止 →　唐からの文化・技術を輸入するメリットがうすれたため
	902年	延喜の荘園整理令 →　朝廷の収入減少への対策（あまり効果がなかった）
	939年	承平・天慶の乱 →　武士の反乱で朝廷が大きく混乱
	958年	乾元大宝（最後の皇朝十二銭）
	969年	安和の変 →　源高明の失脚
	1016年	藤原道長が摂政になる
	1019年	刀伊の入寇 →　女真族により対馬・壱岐への侵入
	1028年	平忠常の乱 →　関東での大きな反乱。源頼信が鎮圧し、関東地方に源氏が進出する結果になった。
	1051年	前九年の役（～1063年）
	1069年	延久の荘園整理令
	1083年	後三年の役
	1086年	白河上皇による院政開始 →　藤原氏から政治の実権を奪う
	1156年	保元の乱 →　後白河天皇vs. 崇徳上皇。後白河天皇の勝利。この戦いで武士（平清盛、源義朝）の京都での台頭を招く。
	1159年	平治の乱 →　平清盛が源義朝に勝利し、京都で圧倒的優位な立場に立つ
	1177年	鹿ケ谷の陰謀 →　藤原成親、僧俊寛らが平家打倒の陰謀をしたと言われる。結果的に後白河法皇の近臣が一掃されることになった。
	1180年	治承・寿永の乱（～1185年） →　平家打倒を目指す各地の反乱。源頼朝の鎌倉幕府成立につながる。
鎌倉	1185年	源頼朝が全国に守護・地頭を任命する権利を得る
	1192年	源頼朝が征夷大将軍に任命される
	1221年	承久の乱 →　後鳥羽上皇が鎌倉幕府に戦を起こすも失敗して、隠岐に流罪。六波羅探題設置につながる。
	1223年	新補地頭の得分を定める →　承久の乱で上皇方に味方した公家や武士から没収した所領を御家人に分配
	1225年	連署の設置（執権の補佐役）
	1225年	評定衆の設置（執権・連署に次ぐ役職）
	1232年	御成敗式目の制定（北条泰時）
	1247年	宝治合戦 →　有力御家人・三浦泰村の滅亡
	1249年	引付衆の設置（裁判所）
	1274年	文永の役（元寇）
	1275年	異国警護番役の制度化 →　元の襲来に備える
	1281年	弘安の役（元寇）
	1285年	霜月騒動 →　有力御家人・安達泰盛の滅亡
	1293年	鎮西探題の設置
	1297年	永仁の徳政令
	1324年	正中の変 →　後醍醐天皇の討幕計画
	1331年	元弘の変 →　後醍醐天皇の命によって全国各地で鎌倉幕府に対する反乱がおこる
	1333年	鎌倉幕府滅亡
南北朝	1334年	建武の新政開始 →　後醍醐天皇による天皇と貴族中心の政治（武家の反発を招く）
	1336年	建武式目の制定 →　足利尊氏による、室町幕府の施政方針
	1338年	足利尊氏が征夷大将軍に任命される
	1350年	観応の擾乱 →　足利尊氏＋高師直・足利直義の争い
	1352年	半済令 →　室町幕府の味方になる武士を増やすため、領主に納めるべき年貢の半分を武士に渡す。
	1391年	明徳の乱 →　有力守護大名・山名氏清の滅亡
室町	1392年	足利義満によって南北朝合一
	1399年	応永の乱 →　有力守護大名・大内義弘の滅亡
	1404年	日明貿易（勘合貿易）開始
	1419年	応永の外寇 →　李氏朝鮮による対馬への侵攻
	1428年	正長の土一揆
	1429年	播磨の土一揆
	1438年	永享の乱 →　鎌倉公方の足利持氏と関東管領の上杉憲実の対立。将軍・足利義教は足利持氏討伐を指示、足利持氏は滅亡。
	1441年	嘉吉の土一揆
	1441年	嘉吉の乱 →　赤松満祐が将軍・足利義教を暗殺
	1457年	コシャマインの戦い
	1467年	応仁の乱
	1485年	山城の国一揆
	1488年	加賀の一向一揆
	1510年	三浦の乱 →　朝鮮の三浦（乃而浦、富山浦、塩浦）で起こった日本人の暴動事件
	1523年	寧波の乱 →　明の寧波での大内氏と細川氏の利権争い（大内氏の勝利）
	1532年	天文法華の乱
	1543年	鉄砲伝来
	1549年	キリスト教伝来
安土・桃山	1560年	桶狭間の戦い
	1570年	姉川の戦い
	1570年	織田信長と石山本願寺の戦い（～1580年）
	1575年	長篠の戦い
	1582年	天正遣欧使節の派遣
	1582年	本能寺の変
	1582年	山崎の戦い →　明智光秀の滅亡
	1582年	羽柴秀吉（豊臣秀吉）による太閤検地の開始
	1583年	賤ヶ岳の戦い →　柴田勝家の滅亡
	1587年	バテレン追放令 →　ゆるやかなキリスト教禁止
	1590年	豊臣秀吉による天下統一
	1592年	文禄の役（朝鮮出兵）
	1597年	慶長の役（朝鮮出兵）
	1600年	関ヶ原の戦い（東軍：徳川家康、西軍：毛利隆元・石田三成）
江戸	1603年	徳川家康が征夷大将軍に任命される
	1612年	幕府直轄地に禁教令
	1613年	全国に禁教令
	1614年	宣教師とキリシタンをマニラ・マカオに追放
	1614年	方広寺鐘銘問題 →　大坂冬の陣
	1615年	大坂夏の陣 →　豊臣家の滅亡。豊臣秀頼と淀君が自害。
	1615年	一国一城令 →　大名の防衛力の低下をねらう
	1615年	武家諸法度（元和令） →　金地院崇伝の起草、将軍・徳川秀忠の発布
	1615年	禁中並公家諸法度
	1616年	年ヨーロッパ人の来航を平戸と長崎に制限
	1624年	スペイン船の来航禁止
	1627年	紫衣事件 →　後水尾天皇の退位
	1633年	奉書船以外の海外渡航禁止
	1635年	日本人の海外渡航禁止と帰国を禁止
	1637年	島原の乱
	1639年	ポルトガル船の来航禁止
	1641年	オランダ商館を長崎の出島に移す
	1643年	田畑永代売買の禁令
	1651年	由井正雪の乱
	1651年	末期養子の禁緩和
	1669年	シャクシャインの戦い
	1709年～1716年	正徳の治
	1715年	海舶互市新例 →　オランダ・中国との貿易規定の見直し。金・銀・銅の海外流出の抑制。
	1716年～1745年	享保の改革
	1719年	相対済し令 →　金銭トラブルは当事者同士で解決するよう命じた
	1732年	享保の飢饉
	1733年	江戸で打ちこわし発生
	1742年	公事方御定書の完成（裁判の基準）
	1772年～1786年	田沼意次の政治
	1782年	天明の飢饉
	1787年～1793年	寛政の改革
	1789年	棄捐令 →　旗本・御家人の借金帳消し
	1789年	囲米の制 →　米の貯蔵命令（飢饉対策）
	1790年	寛政異学の禁 →　儒学のうち朱子学のみを公認し、ほかの学問を聖堂学問所で教授することを禁止。幕府の官学である林家の朱子学を復興させて幕府権威を取り戻すため。
	1792年	ラクスマンが根室に来航
	1804年	レザノフが長崎に来航
	1806年	文化の薪水給与令
	1808年	フェートン号事件
	1811年	蛮書和解御用の設置 →　蘭書の和訳を担う役所（外国との交渉の重要性が増してきたため）
	1825年	異国船打払令
	1828年	シーボルト事件 →　日本地図を海外に持ち出そうとしたため追放
	1833年	天保の飢饉
	1837年	モリソン号事件
	1837年	大塩平八郎の乱
	1839年	蛮社の獄
	1840年～1842年	アヘン戦争
	1841年～1843年	天保の改革
	1842年	天保の薪水給与令 →　外国との融和
	1843年	上知令 →　港を直轄地化して幕府の収入アップと日本の防衛力強化ため。失敗して水野忠邦は失脚。
	1853年	ペリーが浦賀に来航
	1854年	日米和親条約締結（老中・阿部正弘）
	1858年	日米修好通商条約締結（大老・井伊直弼）
	1858年	安政の大獄
	1860年	桜田門外の変（大老・井伊直弼の暗殺）
	1860年	五品江戸海送令 →　生活必需品を江戸に優先配送して江戸市民の生活安定を図る。不利な海外交易により、物価が急騰したため。
	1862年	坂下門外の変（老中・安藤信正の負傷）
	1862年	生麦事件 →　イギリス人を薩摩藩が殺傷
	1863年	薩英戦争 →　イギリスによる生麦事件の報復
	1864年	禁門の変 →　長州藩が京都に侵入し、撃退される。長州征討につながる。
	1866年	薩長連合
	1867年	大政奉還
	1867年	王政復古の大号令
明治	1868年～1869年	戊辰戦争
	1868年	五箇条の御誓文 →　明治政府の施政方針
	1868年	五榜の掲示 →　一般国民への決まり事の掲示
	1869年	版籍奉還
	1871年	廃藩置県
	1871年	日清修好条規
	1872年	富岡製糸場
	1872年	学制発布（→1886年学校令）
	1873年	徴兵令
	1873年	地租改正
	1873年	明治六年の政変 →　李氏朝鮮との外交関係の意見衝突をめぐって多数の政府高官が辞職。西南戦争などの反乱につながる。
	1874年	佐賀の乱（江藤新平）
	1874年	民選議院設立の建白書
	1875年	立憲政体樹立の詔 →　段階的に議会をつくるという政府の約束。不満を持つ士族の意見を取り入れて反乱を起こさせないため。
	1875年	江華島事件
	1875年	樺太・千島交換条約
	1876年	廃刀令
	1876年	神風連の乱
	1876年	秋月の乱
	1876年	萩の乱
	1877年	地租改正反対一揆（地租が3%→2.5%）
	1877年	西南戦争（士族の反乱のなかで最大）
	1880年	国会期成同盟 →　板垣退助の自由党結成につながる
	1881年	開拓使官有物払下げ事件（明治政府高官による汚職）
	1881年	国会開設の勅諭 →　国会を開きますという政府による約束。政府の汚職事件に対する国民の不満を抑えるため。
	1881年	自由党結成（板垣退助）立憲改進党結成（大隈重信）
	1884年	甲申事変→1885年天津条約
	1889年	大日本帝国憲法発布 →　伊藤博文がドイツのワイマール憲法を参考に作成。君主権の強い欽定憲法。
	1890年	第1回帝国議会
	1894年	甲午農民戦争
	1894年	日清戦争（～1895年）
	1895年	下関条約・清国が朝鮮を「独立自主の国」と認める（≒日本が朝鮮を支配するのを清国は反対しない）・遼東半島、台湾、澎湖諸島の日本に割譲・賠償金2億両（→八幡製鉄所をはじめとする軍事費になった）
	1895年	三国干渉
	1902年	日英同盟 →　ロシアの南下政策をイギリスが食い止めたいため
	1904年	日露戦争（～1905年）
	1905年	ポーツマス条約・ロシアは韓国における日本の権益を認める・北緯50度以南の樺太を日本に割譲する
	1910年	韓国併合
	1911年	大逆事件 →　天皇暗殺を企てたとして幸徳秋水が処刑
	1911年	日米通商航海条約 →　関税自主権の回復
大正	1913年	第一次護憲運動
	1914年	シーメンス事件 →　ドイツ・シーメンス社による日本海軍高官への賄賂事件
	1914年	第一次世界大戦勃発（～1918年） →　それまでにない大きな人的・経済的損失が発生し、国際的に戦争回避の機運が高まる。国際連盟発足につながる。
	1915年	二十一ヵ条の要求
	1917年	石井・ランシング協定 →　アメリカは日本の山東省の権益を認め、両国は中国の門戸開放を宣言。中国をアメリカも日本も支配しようという宣言。
	1918年	シベリア出兵
	1918年	米騒動 →　寺内正毅内閣総辞職
	1918年	原敬内閣発足 →　本格的な政党内閣
	1919年	三・一独立運動（韓国→日本）
	1919年	五・四運動（中国→日本）
	1919年	ヴェルサイユ条約 →　第一次世界大戦の講和条約（ドイツ）・多額の賠償金を背負う・植民地を失う →　第二次世界大戦につながる
	1922年	ワシントン海軍軍縮条約 →　主力艦の保有率
	1923年	関東大震災 →　震災恐慌につながる
	1924年	第二次護憲運動
	1925年	日ソ基本条約 →　日本とソ連の国交回復。経済協力のため。
	1925年	治安維持法
	1925年	普通選挙法
昭和	1927年	山東出兵 →　満州・華北など中国での支配を広げるため。
	1928年	張作霖爆殺事件
	1929年	世界恐慌
	1930年	ロンドン海軍軍縮条約 →　補助艦の保有率
	1931年	柳条湖事件（満州事変のはじまり）
	1932年	満州国建国 →　国際的な批判の高まりで、国際連盟脱退につながる
	1932年	五・一五事件 →　犬養毅首相暗殺
	1933年	国際連盟脱退
	1936年	二・二六事件
	1937年	盧溝橋事件 →　日中戦争に発展
	1938年	国家総動員法発令 →　日中戦争の軍事費調達
	1939年	第二次世界大戦勃発（～1945年）
	1940年	日独伊三国軍事同盟 →　植民地を持たない国が不況克服のため
	1940年	大政翼賛会結成
	1941年	日ソ中立条約
	1941年	真珠湾攻撃 →　太平洋戦争勃発
	1942年	ミッドウェー海戦で敗北 →　以降、戦局悪化
	1943年	学徒出陣がはじまる →　戦況の悪化
	1945年	ポツダム宣言受諾
	1946年	金融緊急措置令公布 →　第二次世界大戦後のインフレ終息が目的
	1946年	GHQ主導で農地改革 →　大地主の解体
	1946年	日本国憲法発布 →　主権者は国民（民定憲法）
	1948年	経済安定九原則の指令 →　日本の経済復興のための方針を連合国が日本に指示
	1949年	ドッジ＝ライン →　日本経済の安定のためにデトロイト銀行頭取のドッジが提示した経済政策
	1950年	朝鮮戦争勃発（～1952年）
	1950年	警察予備隊創設 →　日本の防衛力向上のため
	1951年	日米安保条約に調印
	1951年	サンフランシスコ平和条約 →　日本が各国と国交回復。中国とソ連とは国交回復せず。
	1956年	日ソ共同宣言 →　両国の国交回復。領土問題は未決着。
	1956年	国際連合に加盟
	1960	日米新安全保障条約に調印
	1968年	小笠原諸島返還
	1972年	沖縄返還
	1972年	日中共同声明 →　日中の国交正常化
	1978年	日中平和友好条約 →　日中の文化・経済交流の促進を約束
	1989年	消費税3%
平成	1992年	PKO法案可決
	1993年	細川内閣発足 →　55年体制の終焉
	1997年	アイヌ文化振興法成立
	1997年	消費税5%
	1999年	新ガイドライン関連法成立 →　米軍への支援に関する法律
	2000年	沖縄・九州サミット開催
	2001年	中央省庁の再編
	2003年	有事関連3法成立 →　武力攻撃を受けた時の対応についての法律
	2005年	郵政民営化法成立